神奈川県小田原市

神奈川県小田原市のご紹介

小田原（おだわら）は海・山・川・平野と自然豊かな土地柄から、多くの魚介類や農産物に恵まれています。
そして、城下町・宿場町としても栄えた歴史から、今も伝統産業が多く根付いています。
そんな小田原の特産品・名産品をはじめ、小田原ならではの体験やサービスなども多数取り揃えました。
中には、「えっ？こんなものも？」というものも。
ふるさと納税を機会に、多くの皆様に小田原の魅力を届けさせていただけたら幸いです。

神奈川県小田原市の見どころ

恵まれた自然環境

小田原市の西部は箱根連山につながる山地、東部は曽我丘陵と呼ばれる丘陵地帯で、市の中央には酒匂川が南北に流れて足柄平野を形成し、南部は相模湾に面しています。

一年を通して気候は温暖で、夏は東京より涼しく、冬は東京より暖かいので、雪が降ることはめったにありません。

黒潮の影響を受けた温暖な気候と適度な雨量が、生活の快適さだけでなく、梅やみかんをはじめとした多くの農産物の成長を支えています。
長い歴史と豊かな伝統・文化

戦国時代の小田原城,江戸時代は東海道五十三次の屈指の宿場町、明治・大正時代は近代日本の幕開けを担った多くの政財界人や軍人の別荘地や居住地として栄えました。
このように小田原は、古くから多くの人々が往来し、さまざまな交流の中で、多くの文化や産業が育まれ、伝統として今もまちに息づいています。
抜群の交通アクセス

鉄道は、JR東海道本線、JR東海道新幹線、JR御殿場線、小田急小田原線、箱根登山鉄道、伊豆箱根鉄道大雄山線の5社6路線が乗り入れ、市内には18もの駅があり、交通至便な街です。
特に、小田原駅は新幹線や小田急ロマンスカーの発着駅であり、都心へのアクセスも容易です。

神奈川県小田原市のふるさと納税

自治体情報
担当課	企画政策課　移住定住係
住所	〒250-8555　神奈川県小田原市荻窪300
ホームページ	https://www.city.odawara.kanagawa.jp/
お問い合せ先	返礼品に関するお問い合わせ先ワンストップ特例制度のお問い合わせ先ワンストップ特例申請書類の送付先申込情報に関するお問い合わせ先

神奈川県小田原市の人気返礼品

年何度でも可
カード決済可
Visa
Master
JCB
AmericanExpress
DinersClub

神奈川県小田原市の返礼品一覧

ふるさと納税の使い道

神奈川県小田原市へのふるさと納税でいただいた皆様からの寄附は、下記の目的に沿った事業に充当し、有効活用させていただきます。

市長におまかせ（使途指定なし）	特に使途の指定をせず、課題解決のために幅広い視野で寄附金を使用させていただきます。
福祉・医療に関する分野	福祉施設や医療機関などの包括的なネットワークを構築し、地域福祉や地域医療を充実させることにより、市民が優しさに支えられながら元気で暮らせるまちづくりに役立てます。
暮らしと防災・防犯に関する分野	地震や火災などに強い安心して暮らせるまちづくり、また、地域のつながりにより、災害時の被害が軽減されるとともに、犯罪が未然に防止され、安全に安心して暮らせるまちづくりに役立てます。
子育て・教育に関する分野	子育てに関するネットワークづくりや相談体制の強化など、子育て家庭を支援するための取り組みをいっそう充実させ、子どもたちが心豊かに学ぶことができる教育環境を整えます。そして、地域が一体となって子育てに関わることで、安心して子どもを産み育てることができるまちづくりに役立てます。
地域経済に関する分野	温暖な気候、肥よくな大地、豊かな水資源の恵みを生かした農林水産業の振興、また、歴史・文化の蓄積による特色ある資源や優れたものづくりの技術、さらには交通至便性の高い立地条件などを最大限に生かした産業振興を図り、多くの人が訪れる活力あるまちづくりに役立てます。
歴史・文化に関する分野	歴史や風土に培われたながら継承されてきた史跡や伝統行事など多彩な歴史文化資産を小田原の貴重な財産として未来に引き継ぎます。また、郷土への愛着や誇りを育む市民の創造的な文化活動が活発化することで、さまざまな交流が生まれるまちづくりに役立てます。
自然環境に関する分野	暮らしに潤いと安らぎを与えてくれる豊かな自然環境を生活のなかで守り育てることにより、自然環境と人の営みが共生するまちづくりに役立てます。
都市基盤に関する分野	さまざまな交流を生み出し、産業が活性化するための都市基盤を整え、魅力的な都市空間を形成します。また、既存インフラを有効活用するとともに、市民生活を支えるライフラインを維持・強化することにより良好な市街地整備を進め、住む人にとっても、訪れる人にとっても快適で機能的なまちづくりに役立てます。
市民自治・地域経営（行政サービス）に関する分野	「自分たちのまちは自分たちでつくる」という気運を高め、市民と行政とが情報を共有しながらそれぞれの役割に応じた取り組みを進めることで、市民の力や地域の力が十分発揮できる質の高いまちづくりに役立てます。