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大阪府東大阪市のご紹介

西に大阪市、東に奈良県と、生駒山の豊かな自然を背景に、大阪府第3位の人口となる約50万人が生活しています。6路線、26駅の鉄道駅があるほか、道路網も発達しており、都市の便利さと豊かな自然を兼ね備えたまちとなっています。
また、毎年年末に開催される全国高等学校ラグビーフットボール大会の会場である「東大阪市花園ラグビー場」がある「ラグビーのまち」となっています。

オンリーワンの技術が光る「モノづくりのまち」工場集積度（密度）が全国1位という技術力と創造力が集まる「モノづくりのまち」でもあります。“こんな製品も東大阪で作られているのか”と初めて知っていただけることもあるかもしれません。ふるさと納税を通じて東大阪市の魅力を知っていただき、本市を訪れるきっかけになれば幸いです。

大阪府東大阪市の見どころ

東大阪市花園ラグビー場

本市が有する東大阪市花園ラグビー場は、毎年年末年始に開催される全国高等学校ラグビーフットボール大会の会場となっていることから、「ラグビーの聖地」として知られています。世界トップレベルの熱戦が繰り広げられ、日本中を感動の渦に巻き込んだラグビーワールドカップ2019日本大会の会場にもなりました。
東大阪市役所22階展望ロビー

東大阪市役所の最上階（地上約100m）に位置する22階展望ロビーからの夜景は、日本夜景遺産の「施設型夜景遺産」に認定されています。
なかでも南西方向の眼下には、大阪をつなぐ近畿自動車道と、大阪と奈良をつなぐ阪神高速道路が東西南北に交わる東大阪ジャンクションが鑑賞可能で、夜になるとオレンジ色に瞬くナトリウム灯で照らされたジャンクションと走る車のライト、そして大阪の夜景が近未来的な風景をみせます。間近でジャンクションを眺められる夜景スポットは非常に珍しいといわれています。

大阪府東大阪市からの最新情報

2025年10月01日（水）11時16分
ふるさと納税の対象となる地方団体の指定について

標記の件について、地方税法（昭和２５年法律第２２６号。以下「法」という。）第３７条の２第２項及び第３１４条の７第２項の規定により、当自治体は法第３７条の２第２項各号及び第３１４条の７第２項各号に掲げる基準に適合する地方団体として指定されました。（指定対象期間：令和７年１０月１日から令和８年９月３０日まで）
2025年02月14日（金）15時38分
★思い出が手元に残る★大阪・関西万博入場チケットの掲載開始しました！

2025年4月13日(日)～2025年10月13日(月)の期間に大阪・関西万博入場できるチケット！万博会場内で首からぶら下げて利用ができて、利用後も思い出として手元に残るチケットです！ ◆商品の特徴◆ ────────────── 大阪・関西万博入場後も記念として残せるチケットです。ストラップ付で、万博会場内で首からぶら下げて利用が可能。 2025年日本国際博覧会(大阪・関西万博) 期間:2025年4月13日(日)～2025年10月13日(月) 開場時間:午前9時～午後10時会場:大阪　夢洲(ゆめしま)
2024年11月01日（金）13時49分
ふるさと納税制度の指定について

当自治体は、地方税法（昭和25年法律第226号）第37条の2第2項及び第314条の7第2項の規定に基づき、ふるさと納税の対象となる団体に指定されました。（指定期間：令和6年10月1日～令和7年9月30日）

大阪府東大阪市のふるさと納税

自治体情報
担当課	企画財政部企画室企画課
住所	〒577-8521 大阪府東大阪市荒本北一丁目１番１号
ホームページ	http://www.city.higashiosaka.lg.jp/
お問い合せ先	返礼品に関するお問い合わせ先ワンストップ特例制度のお問い合わせ先ワンストップ特例申請書類の送付先申込情報に関するお問い合わせ先
	自治体マイページ対応

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ふるさと納税の使い道

大阪府東大阪市へのふるさと納税でいただいた皆様からの寄附は、下記の目的に沿った事業に充当し、有効活用させていただきます。

ラグビーのまち魅力増進施策	ラグビーの普及・育成をはじめ、市花園ラグビー場の維持管理等、ラグビーに係るさまざまな市の施策のために活用しています。
子どもをすこやかに育む施策	子どもの安全対策(防犯等)や、子育て支援施設の設備充実など、子どもたちの育成のために広く活用しています。
地域の特色を生かすまちづくり施策	市の歴史や文化等を生かした個性的なまちづくりの推進の他、市の魅力発信などに広く活用しています。
高齢者・障害者の福祉に資する施策	高齢者や障害者など、日常生活の中で何らかの支援が必要な人を支えていく地域福祉の施策に活用しています。
豊かな環境の創造を推進する施策	地球環境への負荷の低減や地域環境の改善など豊かな環境を創造する事業を推進するため、環境教育経費、市民団体等による環境啓発・改善活動の推進等に活用しています。
指定なし	(市長におまかせ)

「使い道」から選ぶふるさと納税

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