スープ が絶品！ クエ と（ アラ ）と しいたけ の 鍋セット 2《 対馬市 》【 対馬逸品屋 】冷凍 新鮮 くえ 鍋セット 海の幸 クエ 下処理 冷凍 新鮮 小分け 海産物 九州 長崎 しいたけ 唐揚げ からあげ 天ぷら てんぷら 煮付け 3人前 ４人前 クエ鍋 対馬 [WAF019]

■年末年始のお知らせ■■

【年内のお申込みについて】
・令和6年分の寄附をご希望の場合は、12月31日(火)23:59までにお申込み・ご入金をお願いします。
・年末年始の休業期間：令和6年12月28日（土）から令和7年1月5日（日）まで。
お問合せには令和7年1月6日（月）以降順次回答いたします。何卒ご了承ください。

【お礼の品の発送について】
事業者の年末年始休業、配送混雑の回避、円滑なお受け取りの観点から下記期間のお礼の品の発送を停止いたします。

■配送停止期間：2024年12月25日（水）～2025年1月5日（日）

※期日指定や定期便を除く。
※12月以降にお申し込みの場合、お礼の品発送に通常よりお時間をいただく場合がございます。何卒ご了承くださいませ。

【ワンストップ特例申請書をご希望の方】
12月26日(木)までにご入金いただいたお申込みは年内に書類を発送いたします。
12月27日(金)以降にご入金の方は、申請書のダウンロードが必須です。
1月6日頃にご登録のメールアドレス宛てに申請書ダウンロードのご案内をお送りします。
1月6日以前に申請書をご希望の方は下記より申請書をダウンロードいただき、必要書類と併せてご申請ください。

◆ワンストップ特例申請書PDF
http://www.soumu.go.jp/main_content/000397109.pdf
◆ワンストップ特例について（総務省）
http://www.soumu.go.jp/main_sosiki/jichi_zeisei/czaisei/czaisei_seido/furusato/topics/20150401.html#block02

■郵送先■
〒817-8510 長崎県対馬市厳原町国分1441番地
対馬市役所　しまづくり推進部　地域づくり課　宛て
※締切 令和7年1月10日(金)必着
※IAMで申請の場合は1月10日（金）までに申請を完了してください。

【オンラインワンストップ申請について】
対馬市はオンラインサービス「I AM（アイアム）」の利用自治体となります。
詳細については以下をご確認ください。
https://iam-jpki.jp/lp/iam-furumado//
※エラー等でオンライン申請がご利用いただけない場合、申請書のご提出（郵送）が必要となります。

【寄附金受領証明書（確定申告）をご希望の方】
12月26日(木)までにご入金の方は、年内に寄附金受領証明書を送付いたします。
12月27日(金)以降にご入金の方は寄附金受領証明書の発送を令和7年1月6日より順次発送を行います。予めご了承下さい。



【ワンストップ特例申請アプリ『IAM＜アイアム＞』のお知らせ】
マイナンバーカードをお持ちの方を対象に、スマホのみでワンストップ特例申請を完結できるアプリ『IAM＜アイアム＞』と『ふるまど』をご利用いただくことで、スマホやパソコンで複数自治体の管理やワンストップ特例申請ができるようになりました。
詳細については以下をご確認ください。

オンライン申請のご案内

※詳しい申請手順は、お送りする書類をご確認くださいませ。
※マイナンバーカードをお持ちでない方は、引き続き申請書のご提出（郵送）が必要となります。
お送りするワンストップ特例申請書に必要事項をご記入、ご本人様確認書類とともにご返送をお願いします。


■返送先■
〒817-8510 長崎県対馬市厳原町国分1441番地
対馬市役所　しまづくり推進部　地域づくり課　宛て
※締切：ご寄附いただいた翌年の1月10日必着


【書類の発送について】
入金確認後、1週間程度で送付いたします。


【詐欺サイトにご注意ください】
ふるさと納税の画像や返礼品名を不正にコピーした悪質なサイトが確認されています。
怪しいと感じた場合は、お申込みされる対馬市までご確認いただく等、悪質な詐欺には十分ご注意ください。
対馬市でのふるさと納税寄附申し込みサイトにつきましては、公式HPにてご確認ください。


【ヤマト運輸・転送サービスの有料化について】
令和5年6月1日発送分以降、ヤマト運輸より転送サービスの有料化が発表されております。転送の際は、ご注意ください。
お届け先が変更となる場合は、事前に問い合わせ窓口へご連絡をお願いいたします。


【ふるさと納税の対象となる地方団体の指定について】
対馬市は令和６年９月２６日付総務大臣通知「ふるさと納税の対象となる地方団体の指定について（通知）」にて、地方税法（昭和２５年法律第２２６号）第３７条の２第２項及び第３１４条の７第２項の規定に基づき、ふるさと納税の対象となる地方団体として指定されました。
指定対象期間は、令和６年１０月１日から令和７年９月３０日までです。