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ドローンの講習や操縦体験にご利用いただける補助クーポンです。
ドローン歴5年以上のプロのパイロットがレクチャーいたします。

【講習実績】
2018年より250名以上に操縦体験・講習会を実施
【保有資格】
DPCA 認定インストラクター・DPCAドローン災害調査撮影技能士・JDPA認定インストラクター・ドローン赤外線建物診断技能士


■講習・体験コース 一覧
◆ドローンおてがる体験コース 9,900円(税込)/人
はじめてドローンをさわる方でも、4時間でドローンの操縦とルールを基本から学べるコースです!
インストラクターがサポートしながらの操縦体験となりますので、初めての方でも安心して操縦していただけます。
ドローンの醍醐味である操縦と空撮体験していただけますので、ぜひ、一度ドローンの操縦の楽しさを感じてみてください。

主な内容:
座学(約60分)
・ドローンの活用方法、どんなことができるの?
・ドローンに関わる法律やルールの基本
・ドローンを操縦するための基本知識
実技(約180分)
・ドローンの操縦体験
 本格的なドローンからトイドローン、シュミレーター、産業用ドローンも体験しよう
・ドローンのカメラで空撮体験

※ 雨天の場合は、体育館を使用致します。
※ 実技で使用する機体はご用意しております。

ご自身のドローンを保有されている方は、ご持参していただいてそちらでも練習をしていただくことも可能です。
体験の会場は右京区京北町です。

※参加者様の保険にも加入しております。
※お一人での開催も可能です。小学生までのお子様は大人の方お一人の人数に含まれます。
※中学生以上のお子様は一人としてカウントされます。



◆ドローンフライトオペレーター
◆民間操縦ライセンス取得コース 132,000円(税込)/人
DRONEフライトオペレーター講習とは、国土交通省が定める講習要件を全てクリアし、官公庁や多くの企業さま、趣味でこれからはじめられる方まで幅広く受講いただいているドローン操縦技能講習会です。
ドローンを現場で運用するために必要な知識・技術を身につけられるだけでなく、目視外飛行・夜間飛行といった応用的なスキルまでを、座学講習と実技講習(2日間)を通して学ぶことができます。
座学講習(4時間程度)はeラーニングを通じていつでもどこでも好きな時に受講していただけます。講習修了されると、DPCA(ドローン撮影クリエイターズ協会)認定操縦技能証を取得することができます。
また本講習は、国家ライセンス取得講習と同様の教材を使用し、国家ライセンス修了審査合格対策をカリキュラムになっており、修了者はドローン国家ライセンスを取得する際には国家ライセンス講習において時間の減免措置が適用される「経験者」となります。今後、国家資格一等二等の取得を見据えられている方にもおすすめです。
なお、当スクールもドローン国家資格取得の為の登録講習機関として現在、開講準備中です。

※講習終了後、技能認証発行に別途15,000円(税込¥16,500円)が必要になります。
※お一人での開催が可能です。
※中学生以上の方ならどなたでも受講可能です。



■ご注意
※体験希望日の2週間前までにご依頼ください。
※同日で参加人数が多い場合は別日をご提案させていただく可能性があります。
※開催日に関してはお申し込み後お客様のスケジュールに合わせて決定させていただきますが、天候条件により講習ができない日がございます。そちらも含めお問い合わせ時にお伝えさせていただきます。
※寄附前に必ず「aile@clipkyoto.com」または「050-3133-5999」に、ご連絡をください。その後寄附をお申込みください。
※交通費等は寄附者負担となります。
※ 本券の盗難・紛失・減失に関しましては、一切責任を負いかねます。再発行は致しかねます。
※ 有効期限を過ぎたものは無効となります。再発行は致しかねます。



京都市ではほかにも豊富な返礼品をご用意しております
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容量
ドローンの講習や操縦体験にご利用いただける補助クーポン(3,300円分)
配送
  • 常温
  • 冷蔵
  • 冷凍
  • 定期
  • ギフト
  • のし
お申込前に必ず「aile@clipkyoto.com」または「050-3133-5999」にお問合せください。
京都市からのご案内

年末のワンストップ特例申請書類について

【重要:年末のお取り扱いにつきまして】
・ 令和6年のご寄付が完了された寄付者様には、順次、寄付金受領証明書等の書類を送付いたします。
※ ワンストップ特例申請書の送付をご希望されなかった寄付者様には、寄付金受領証明書のみ送付いたしますが、年始は多少お時間をいただく場合がありますので、予めご了承ください。
・ ワンストップ特例申請用紙については、下記に該当する場合について、書類送付時にあわせて同封いたします。
→ ワンストップ特例申請用紙を発送希望と選択、かつ、令和6年12月28日までに寄付申込と決済が完了された方

※12月29日以降に「ご希望する」を選択いただいた場合でも、同封いたしませんので予めご了承ください。

◆ワンストップ特例申請をされる方
令和6年12月28日までに決済を完了いただいた場合でも、ワンストップ特例申請用紙を含む書類の到着が遅くなる場合がございます。
申請をお急ぎの方、ならびに令和6年12月29日以降に寄付決済を完了された方は、総務省HP等よりワンストップ特例申請用紙をダウンロード・ご記入いただき、下記提出先宛に令和7年1月10日まで(必着)に必要書類添付のうえ、不備のない書類の提出をお願いいたします。

【提出先】
〒849-8799
佐賀北郵便局 私書箱7号
【重要 ふるさと納税関係書類 在中】
京都市ふるさと納税業務受託業者(株式会社JTB)宛

※ 提出期限:令和7年1月10日必着
※ 自治体マイページ(https://mypg.jp/)からオンラインで申請が可能ですので、ぜひご利用ください。
※ ワンストップ特例申請書は、下記URLよりダウンロードをお願いいたします。
 (オンラインでワンストップ特例申請をした場合は、書面での申請は不要です)
・ ワンストップ特例申請書
https://www.soumu.go.jp/main_content/000397109.pdf

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