国産もち麦6kg《1kg×6個セット》雑穀 お米に混ぜて炊くだけ！便利なチャック付 小分けパック ダイエット 食物繊維 埼玉県産大麦 送料無料 No.029

【令和7年（2025年）分の寄附のお申し込みについて】
決済（入金）につきまして、下記の通り対応いたします。
記載の期日を過ぎてしまいますと、令和8年（2026年）分の寄附となりますので、ご注意・ご了承ください。

＜オンライン決済＞
決済（入金）締切：令和7年12月31日（水）

＜オフライン決済＞
・郵便振替
決済（入金）締切：令和7年12月26日（金）※振込完了

【返礼品の発送について】
■年内の発送について
令和7年12月1日（月）以降のお申込みについては、発送が翌年（令和8年）になる可能性があります。
※それ以前のお申し込みであっても年内の発送は保証できかねますのでご注意ください。
■年始以降の発送について
決済（入金）の確認後、順次発送を行いますが、お品によっては発送までに時間を要するものや、生産可能な季節等がある場合がございます。また人気の品などは発送をお待ちいただく場合がございますので、あらかじめご了承ください。

【寄附金受領証明書の発送について】
■令和7年12月17日（水）までの決済（入金）分：令和7年12月中に発送します。
※年末の配送状況によってはお届けできない場合がありますので、あらかじめご了承ください。
■令和7年12月18日（木）以降の決済（入金）分：確定申告に間に合うよう、令和8年1月中に発送します。
上記はあくまで目安であり、期日でのお届けを保証するものではありませんので、その旨ご了承ください。
決済（入金）の確認後、順次発送を行っておりますが、万が一上記日程を過ぎてもお手元に届かない場合は、お手数ですがふるさと納税センターまでご連絡ください。

【ワンストップ特例申請について】
オンラインでのワンストップ特例申請が可能になりました。
ご利用の際は、「自治体マイページ」にアカウントを作成し、メニューに沿って手続きを行ってください。自治体マイページは、株式会社Workthyが提供するサービスです。
変更につきましても「自治体マイページ」から可能でございます。

▼自治体マイページ
https://mypg.jp/

※引き続き、郵送による申請も可能です。

郵送の場合は、「特例申請書（以下、申請書）」の提出が必要です。また申請書の内容に変更がある場合は、その旨を通知する「特例申請事項変更届出書（以下、変更届出書）」の提出が必要となります。
申請書と変更届出書はいずれも、寄附をした自治体へ直接郵送してください。

ワンストップ申請書の郵送先
〒365-8601　埼玉県鴻巣市中央１-１　鴻巣市役所　市長政策室総合政策課
到着締め切り：令和8年1月10日（土）までに届くよう直接ご郵送ください。※当日必着

【申請書の送付について】※お申し込み時に送付を希望された方
■令和7年12月17日（水）までの決済（入金）分：寄附金受領証明書と同封の上、令和7年12月中に発送します。
※年末の配送状況によってはお届けできない場合がありますので、あらかじめご了承ください。
■令和7年12月18日（木）以降の決済（入金）分：申請書提出期日までに発送が間に合いません。ご自身でダウンロードページから申請書をダウンロードいただき、印刷したものをご利用ください。

※変更届出書につきましては、各自でご準備をお願いいたします。また、変更部分が確認できる公的機関が発行している書類の写し（住民票や運転免許証など）が必要となります。
▼申請書類のダウンロードについて
▼ワンストップ特例申請書ダウンロードURL
https://www.soumu.go.jp/main_content/000397109.pdf
▼変更届出書ダウンロードURL
https://www.soumu.go.jp/main_content/000351463.pdf

【ダウンロード・印刷の環境をお持ちでない方】
※ダウンロード・印刷の環境をお持ちでない方には個別に送付させていただきますので、ふるさと納税センターまでご連絡ください。ただし、年末の配送状況によってご希望通りにお届けできない場合もありますので、あらかじめご了承ください。

【お問い合わせ先とお問い合わせ時のお願い】
申し込み情報を確認させていただきますので、お問い合わせ時は、あらかじめ「申込者氏名・申込受付番号」をお手元にご用意の上、下記までご連絡ください。

お問い合わせ先＜ふるさと納税センター＞
フリーコールTEL　0800-170-8077　【受付時間】午前10時～午後5時（土・日・祝除く）

====================================================

当自治体は、地方税法（昭和25年法律第226号）第37条の2第2項及び第314条の7第2項の規定に基づき、ふるさと納税の対象となる団体に指定されました。（指定期間： 令和7年10月1日～令和8年9月30日）